皆さんも一度は、ドローンで撮影した動画や写真、いわゆる空撮を見たことがあるのではないでしょうか？

インスタグラムやユーチューブでは、人が立ち入ることができないエリアをドローンで撮影した”空撮映像”が、日々投稿されています。

また、2020年に開かれるオリンピックに向けて、ドローンによる空撮の導入が増加しています。

今回は、ドローンの空撮について、ドローンでの撮影で何ができるのか、ドローンで空撮する際に知っておくべき法律や知識などを、徹底的に解説していきます。

空撮とは？

従来の空撮は、ヘリコプターや、飛行機などの航空機から撮影することを意味していましたが、ドローンによる空撮というと、また少し違った意味合いになります。

空撮は、人間が普段立ち入ることのできないエリアを撮影することができますが、ドローンを利用すると、ヘリコプターや飛行機よりも近い場所から撮影することができます。

これによって、従来に比べ、さらに臨場感を増した映像となり、人気と注目を集めています。

カメラ技術の発展もあり、これまでは高性能・高価格なカメラでしか撮影できなかった質の高い写真も、ドローンだけで撮影できます。

空撮用ドローンの発達によって、これまでは限られた人にしか撮影できなかった空撮映像が、一般人でも手軽に撮影できるようになりました。

ドローンによる動画の空撮例

これはドローンによって撮影された動画です。

ドローンの空撮による臨場感が体験できます。

ドローンによる画像の空撮例

こちらは、ドローンで撮影した画像です。

今までであれば、ヘリコプターなしでは撮影できなかった角度の画像が、ドローンがあれば手軽に撮影できます。

ドローンの空撮でできることとは？

実際に、ドローンの空撮技術によってどのようなことができるのでしょうか？

現在、ドローンの空撮技術を使った様々な取り組みが行われています。

各分野で利用されているドローンの空撮の実用例を紹介します。

工場や機械の管理

ドローンは、工場や大きな機械設備などの管理・点検に利用できると期待されています。

これまでは、危険な場所も人間が直接確認していました。

ドローンの空撮技術を使うことで、迅速に、効率的に機械や設備の状態をチェックすることができます。

人の安全を守る警備

ドローンの空撮は、不審者の監視、イベント会場等での警備にも、応用されはじめています。

ドローンに、人工知能を搭載した顔認証システムを組み込むことによって、問題が発生する前に、管理者に危険を伝えることができます。

地形や自然環境の測量

他にも、地形や自然環境の測量にも活用できます。

例えば、汚染されていて人が立ち入ることができないエリアに、ドローンを飛行させることで、測量・映像による点検・データの収集などができます。

また、生態系の調査にもドローンの活用ができます。

これだけに留まらず、人が直接行うと、多大な時間とコストがかかるような作業に、ドローンの空撮技術の活用が期待されています。

スポーツ現場での新たな視点からの撮影

スポーツにおけるドローン空撮の活用例として、競技中の選手の様子を空から撮影することが挙げられます。

また、練習中にもドローンを活用することで、これまでの撮影アングルでは見れなかった視点から、選手のコンディションやフォームの確認などを行うことができるようになります。

趣味の撮影

趣味で写真・映像を撮影する方でも、空から大自然などを撮影することができます。

人の視点からは撮れなかっ風景が、ドローンを使うことで撮影可能になります。

また、ドローン仲間と一緒にドローンレースなどを楽しんでいる方たちもいます。

ドローンの空撮で大切なこととは

ドローンの空撮技術は、あらゆる分野に応用されており、これまでの手法では困難であったり、非効率的だった作業などを改善し得るものとして期待されています。

一般の方がドローンを扱う場面としては、撮影が一番多いでしょう

ドローンの飛行をする際、国が定めた法律を遵守していないと、処罰の対象になる可能性があります。

次は、ドローンに詳しくない方にもわかりやすように、ドローンに関する法律について解説いたします。

ドローンに関する法律

ドローンに関する法律をしっかりと確認しておかなければ後々、大変なことになる可能性があります。

ここでは、ドローンを飛ばす際に把握しておく必要がある法律を紹介します。

飛行方法

ドローンを飛行させる際、基本的に国土交通省が定めた条件のもとで飛行させなければなりません。

ドローンの飛行条件は以上のとおりです。

飛行禁止エリアに関する法律

こちらは、国土地理院による人口密集地域の画像です。

こちらの画像は東京周辺の地図で、地図上で赤く表示されている場所が市街・住宅地といった人口集中地域です。

ドローンの飛行禁止となっている条件は以下のとおりです。

・地上から１５０m以上
・空港の周辺
・人家が集中している地域

道路交通法に関するドローンの法律

道路交通法によって、ドローンを路上で飛行させる場合は、その地域を管轄する警察署に「道路使用許可申請書」を提出し、事前に許可を得なければなりません。

その際には、申請料として２１００円が必要になります。

小型無人機等飛行禁止法について

「小型無人機等の飛行禁止法」により、国会議事堂や内閣総理大臣官邸、外国公館、原子力事業所の周辺地域はドローンの飛行禁止エリアとなっています。

また、海外の要人などが宿泊する施設や国家規模のイベントがある場合も、その周辺では飛行禁止になる可能性があります。

民法に関わるドローンの法律

「民法」上では私有地の上空３００メートルまでは、その土地の所有者に所有権があると定められています。

なので、ドローンが飛行可能な地域であっても、必ず飛行可能性がある上空が私有地である場合は、その土地の所有者に許可を取りましょう。

電波法に関するドローンの法律

電波法によってドローンは、「特定無線設備の技術基準適合証明」（通称「技適」）の取得を義務付けられています。

ドローンの操縦には電波を使っているので、他の装置の電波を阻害する可能性があるためです。

ドローンを飛ばす前に、所有しているドローンが技適済みか必ず確認しましょう。

ドローンの飛行には免許や資格が必要？？

ドローンに関する法律はたくさんありますが、ドローンの免許や資格についてはどうなのでしょうか？

結論からいうと、ドローンの飛行に免許や資格は必要ありません。

また資格の取得なども義務付けられていません。

よってドローンは免許、資格を持っていなくても飛行させることができます。

民間団体・企業の実施するもので、講習を受け、試験に合格したら認定を貰うことができるドローンスクールもあります。

注意したいのが、そこでもらう認定は資格でも無ければ免許でもないことです。

あくまで民間の団体・企業よってドローンに関する知識があると認定されるだけであり、公的に認められるということではありません。

ドローンを飛ばす際に、行政への申請が必要？

先までに紹介した飛行が禁止されているエリア、条件下でドローンを飛ばす際には、国土交通省への申請が必要です。

法律に違反した場合

一つの事例として、ドローンに関する法律に違反した場合、書類送検された後、罰金３０万円の支払い、それに加え前科がついてしまうこともあります。

ドローンが墜落した場合、大惨事に繋がる危険性があります。

ドローンを飛行させる場合には、必ず法律、注意事項、国土交通省への飛行申請などを確認してから飛行させましょう。

ドローン空撮のまとめ

ドローンの空撮技術はあらゆる分野での応用が期待され、その利便性と効率の良さから導入は進むでしょう。

現在では、一般人でも手軽にドローンを購入でき、テレビで流れる空撮映像の多くもドローンによるものです。

皆さんも、「ドローンを飛ばして撮る」という感動的な体験をしてみてください！